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今の日本は、いじめの対象、憲法9条が原因かも!

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強ければいじめられない

【国防】浜松基地航空祭2009 F-15機動飛行 
JASDF Hamamatsu A.B. AirShow F-15Demo .

http://www.youtube.com/watch?v=CUmm3AQXg5E&playnext=1&list=PLF712C3B44706BEFE

いじめの根源は国家の欲心と民族差別だろう。同じアジアの中でも極端に民度の低い国は、スキさえあれば襲いかかってくる邪悪な狼。

ゆすり、たかり、いやがらせをしても「腰の軍刀竹光か?」と言われた満州事変前のように武力行使出来なければ、敵は舐めてかかる。だから権法9条のお陰で邪悪な国は実にいじめやすい。

邪悪な国は無償で与えることはしない。欲心の国益重視、属国化の為の足がかりにした支援や援助の撒き餌はする。

散々援助(資金、技術)を受けながら、国力がつき、軍事力を有すれば、盗人が盗人呼ばわりする有り様で、恩ある国に対して報いるどころか逆に恩を仇で返し牙を剥く。

自国の恥は棚に上げし、相手には「古傷に塩をすり込む」嫌がらせ、日本人にはそう言う、いじめや脅しは武士道精神に反することだから、持ち合わせていない。これは卑怯者のやりることだ!

もう、韓国にまで馬鹿にされてやりたい放題である。憲法改正して自衛隊を国防軍とすることでも抑止力の効果はある。
しかし韓国、中国は必ずこう言う!
「日本帝国主義の再来だ!「侵略戦争を起こす!」
韓国、中国は軍隊があるにもかかわらずだ!

軍事の上でも対等になることが望ましいと思います。
日本は憲法9条の「戦争の放棄」だけで、国を護る事は出来にない。中国が侵略してくる筈がないと言う人達がいるが、すでに中半日本は侵略されていることを知るべきである。
これも9条の平和憲法に甘んじて国を護る意識が国民に欠如していた事が物語っている。

愛国意識を目覚めさせてくれたのが、韓国の竹島問題・慰安婦問題や中国の尖閣諸島海域の度重なる挑発や漁船衝突事件である。

結果憲法9条は世界に類を見ない平和憲法は素晴らしいものである反面、邪悪な国の餌食になりやすい。理不尽な行為をされ続けても、竹島のように不法占拠さてたまま、また尖閣問題も恫喝されれば引き下がらなくてはならないという事態に成る。

憲法9条の改正に反対なのは、日本共産党や社民党の共産主義や社会主義思想の人たちです。いわば日本を共産主義・社会主義国家にすべきロシアや中国のある意味では工作員と言えるのではないだろうか?
この人達は日本国家のために命を投げ出す気概はなく、愛国心などかけらもないことを知ってください。

日本国民を守るべき政治家が、日本国民に不利益をもたらす外国人地方参政権付与・人権侵害救済法案等の法案を意図的に提出する党もあるくらいである。明らかに日本解体を企む法案であることが、国民に知らされていないのが現状である。

日本を愛する国民は、そんな政治家を政界に送ることは、日本が日本でなくなをり窮地に追い込むに手助けをしていることになる。

そのような政治家は、平和主義者を装う共産主義、社会主義国の回し者と考えて間違いはないだろう。

ここで東条英機閣下の遺書を思いだす。東條閣下が危惧していた通りの日本になったことは、とても残念なことである。
憲法9条の改正、反対を問う前に今一度東條英機閣下の遺言を読ん考えていただきたい。


東條英機閣下の遺言

・・第二次大戦の責任者・東条英機

・・・・・前略

実は東亜の多民族の協力を得ることができなかったことが、今回の敗戦の原因であると考えている。
今後、日本は米国の保護の下に生活していくのであらうが、極東の大勢はどうであらうか。

終戦後わずか3年にして、亜細亜大陸赤化の形勢は斯くの如くである。
今後のことを考えれば、実に憂慮にたえぬ。
もし日本が赤化の温床ともならば、危険この上ないではないか。


今、日本は米国よりの食糧の供給その他の援助につき感謝している。
しかし一般が、もし自己に直接なる生活の困難やインフレや、食糧の不足等が、米軍が日本に在るがためなりというような感想をもつようになったならば、それは危険である。

実際は、かかる宣伝をなしつつある者があるのである。
よって米軍が、日本人の心を失わぬよう希望する。

今次戦争の指導者たる米英側の指導者は、大きな失敗を犯した。

第一は、日本といふ赤化の防壁を破壊し去ったことである。
第二は、満州を赤化の根拠地たらしめた。
第三は、朝鮮を二分して東亜紛糾の因たらしめた。

米英の指導者は、これを救済する責任を負うて居る。

従ってトルーマン大統領が再選せられたことは、この点に関して有り難いと思ふ。

日本は米国の指導に基づき、武力を全面的に抛棄(ほうき)した。これは賢明であったと思う。
しかし、世界全国家が、全面的に武装を排除するならばよい。
然(しか)らざれば、盗人がばっこする形となる。泥棒がまだいるのに警察をやめるやうなものである。

私は、戦争を根絶するには欲心を取り払わねばならぬと思う。
現に世界各国は、いずれも自国の存在や自衛権の確保を主としている。これはお互いに欲心を抛棄(ほうき)して居らぬ証拠である。

国家から欲心を除くということは、不可能のことである。
されば世界より今後も戦争を除くということは不可能のことである。

これでは結局は人類の自滅に陥るのであるかも判らぬが、事実はこの通りである。それゆえ第3次世界大戦は避けることができない。


・・・・・中略

もちろん、日本軍人の一部の間に間違いを犯した者はあらう。
これらについては衷心謝罪する。

これと同時に無差別爆撃の投下による悲惨な結果については、米軍側も大いに同情し憐憫して悔悟あるべきである。

最後に、最後に軍事的問題について一言する。

我国従来の統帥権独立の思想は確かに間違っている。
あれでは陸海軍一本の行動は採れない。

兵役制については徴兵制によるか、傭兵制によるかは考えなければならない。
我が国民性に鑑みて、再建軍の際に考慮すべし。

再建軍隊の教育は、精神教育を採らなければならぬ。
忠君愛国を基礎としなければならぬが、責任観念のないことは淋しさを感じた。
この点については、大いに米国に学ぶべきである。

以下省略、全文はこころの想いブログを参照してください。

その占領下時代の真っただ中アメリカ主導による、手足を縛られた状態でアメリカに都合の良い日本憲法はつくられた。

【こころの想いブログ】・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
東条英機閣下の遺書
http://osakacocorosan.seesaa.net/article/231040801.html?1355151775

今でも続くGHQの呪縛
GHQの呪縛から逃れられない日本!
http://osakacocorosan.seesaa.net/article/254622710.html?1342505222

アメリカの占領政策
http://osakacocorosan.seesaa.net/article/269313634.html?1355152287

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

下記の記事は、愛国心などない赤化した筆者が、愛国者を批難しているように受け取れる主張である。

自民党「国防軍」は軍事大国化への道、国民総貧民化への道
猪野亨 2012年12月07日 23:41

 自民党の公約は、憲法9条を「改正」して、自衛隊を国防軍とすることです。
 何で今さら、国防軍なのでしょう。
 安倍氏が描いているのは、復古的な大国主義であり、その中身は大日本帝国の再建です。
 但し、戦前と異なり、日米同盟を基軸とし、その傘下で軍事大国化を目指そうとういうものです。

 まあ、いくら阿部氏でも米英を排撃し、大東亜共栄圏を構想しているとは思えませんが、そこまで落ちると岸信介氏レベルだし、石原慎太郎氏レベルでしょう。未だに、シナとか三国人発言を繰り返す石原氏は、時代錯誤も甚だしく、未だに大日本帝国の幻想に取り付かれています。

 軍事大国化の要求は、財界、米国の要求でもあります。
 集団的自衛権の行使と海外派兵を可能な軍隊とし、世界の市場と秩序を維持し、グローバル化した企業の活動の安全を確保することが狙いです。

 1999年に成立した周辺事態法では、その名のとおり、日本の周辺しか対象としていないため、中東地域など「周辺」でない地域での戦闘に参加することは、この法律では難しいものでした。

 さらには、集団的自衛権の行使はできないということを前提にしているため、米軍との共同の戦闘行為もできず、また武器の補給もできず、戦闘行為の行われない公海上あるいはその空でしか、その活動ができないという大きな制約がありました。

 そのため、2000年10月に米国側(超党派)から出されたアーミテージ報告や経済界などから不満が噴出し、さらなる海外派兵に向けた「飛躍」が求められていきます。
 そのアーミテージは、2001年1月のブッシュ政権のもと、国務副長官となり、発言力を増していきます(2005年まで)。
 米国が日本に不満を噴出させるのは当然です。いわゆる安保ただ乗り論です。


 2001年9月に起きた9.11テロは、米国をアフガン戦争に突き進めさせますが、日本では、周辺事態法からの「飛躍」の動きを加速させ、2ヶ月後の11月にはテロ対策特措法が時限立法で成立します。「周辺」の枠を取っ払ったものになり、地域の限定がなくなりました。

 2003年3月には、米国は、アフガニスタンに続き、イラク・フセイン政権の転覆のため、軍事侵攻を開始します。
 それにいち早く支持表明をしたのが、日本の小泉首相(当時)でした。

 2003年7月、小泉内閣はイラク戦争に加担するため、イラク特措法を成立させ(但し、4年間の時限立法)、自衛隊派兵に踏み切ります。

 攻撃を受けた場合の自衛手段としての武力行使を認める内容でしたが、それでも派兵は、「非戦闘地域」と限定されたものでした。しかし、もともと、小泉首相が「自衛隊がいるところが非戦闘地域」「どこが戦闘地域かなど私に分かるわけがない」と答弁しているように、実際にはイラク全土が戦闘地域だったわけで、その時点で、戦闘地域への派兵をしていたのです。しかも地上軍の戦闘地域への派兵というところまで踏み込んだのです。

 ただ、武力行使といっても、建前は自衛のための武力行使に限られており、それ以上に他国の軍隊の防衛のために武力行使をすることは認められていませんでした。
(佐藤正久氏(現地自衛隊指揮官)の言動について「自民党の「国防軍」って一体…、好戦内閣の誕生か?」敢えて巻き込まれて戦闘行為に参戦することまで考えていたことを述べています。)

 このように、建前としては、「非戦闘地域」という限定付きでしか海外派兵が実現せず、戦闘地域への海外派兵を実現するためには、憲法9条の「改正」が不可避となります。これまでの政府見解によっても集団的自衛権の行使は憲法違反とされてきたからです。

 憲法「改正」が政治上の課題に上がってきた背景は、ここにあります。
 以前から憲法「改正」は自民党から主張されてきましたが、東西冷戦崩壊前の「改正」は、あくまで西側陣営に立っての参戦できる体制作りのものであり、今日的な意味での「改正」とは若干、異なります。ソビエト、中国との戦闘を想定していたからです。

 財界は、米国の世界戦略にのった軍事大国化の道を推進してきたし、それは米国にとっての利害とも一致します。

 このような財界の思惑と、大日本帝国を再建したい安倍氏の思惑とは似て非なる部分があるのですが、それでもこのような野合が交錯する中で、軍事大国化が図られていく危険性が非常に高くなりました。
 憲法「改正」という方向性は一致しているからです。

 さて、憲法「改正」と国防軍の先に待っているものが徴兵制度というのは飛躍があるでしょうか。
 私は、全くそうは思いません。
 まさに、「そこまではないでしょ。」なんて言っていたら、いつの間にか徴兵制度が復活していたということにもなりかねません。

 「そこまではないでしょ。」なんていうことこそ、私に言わせれば「平和ボケ」そのものです。
 中国が攻めてきたらどうするんだ、と騒ぐ人たちがいますが(本気で中国人民解放軍が日本本土に侵攻してくることを恐れているなら滑稽です。)、それなら現状維持(自衛隊及び安保)で十分(過ぎる!)なので何も憲法9条を「改正」する必要性もなければ、国防軍を創設する必要もありません。

 それにも関わらず、何故、敢えて憲法9条を「改正」しようとするのかが問われているのに、「平和ボケ」だとか「左翼」とか騒ぐのは良識を疑います。

 憲法「改正」により国防軍となり、実際に戦闘地域への海外派兵ということになれば、現実に戦死する国民が出てくることになるでしょう。
(先のイラク派兵でも自衛官の多数の自殺者が出ていることが問題になっていますが、既に犠牲者は出ているわけで、戦死者0とは言い難い状態です。)

 その場合、死にたいやつが軍隊に志願すればいいんだ、というだけ済むでしょうか。
 その場合の選択は2つ。
 1つは、海外派兵こそが誤りであり、日米同盟路線を拒否し、軍隊そのものを海外派兵することを止める。

 もう1つは、軍隊維持のための徴兵制。
 海外派兵を止めるくらいなら、「国防軍」など創設したりはしません。徴兵制は決して異世界のことではないということです。

 現代の戦闘はハイテク兵器であり、高度の訓練が必要だから徴兵制は有害だなんていう議論もありますが、欺されてはいけません。
 確かに大きな戦闘行為では、それは当てはまります。イラク戦争をみても、米国側がほとんど戦死者を出さずに圧倒的な軍事力をもってイラク軍を壊滅させました。

 しかし、問題なのは、その後の占領政策です。結局、米軍は治安を回復することができず、撤退するまでの間、5000人の戦死者を出しました。現地軍は、現地住民の中で、いつ殺されるか分からない状態に置かれているのであり、ハイテク兵器がといってみたところで、そのようなもので制圧することは不可能なのです。
 米国にとっては、ここにこそ日本に米軍の肩代わりを求めるメリットがあります。

 あるいは、徴兵制度ではなく、別の方法も考えられます。格差社会をさらに広げ、貧乏人にこそ軍隊に志願させるという仕組みです。これなら徴兵制は必要がありません。
 財界は、構造改革をさらに推し進めようとしていますが、そうなれば、国民の総貧民化は避けられません。

「悪政競い合う民自公 国民を切り捨てる財界 日本全体がタコ部屋だ」
 軍事大国化への道は、必然的に国民を貧困化させます。税金を国民生活に回さずに軍事費として浪費してしまうからです。米国をみれば一目瞭然です。
 そうなれば、それこそ、少々のアメで、軍隊に国民を吸収できるかもしれません。

 そして、それを可能にするような教育「改革」も企んでいます。
 「愛国教育」や日の丸・君が代は、国民に対する思想統制の手段であり、考えない国民を育成することを目的としています。

 愛国だ、日の丸・君が代だと声高に叫んでいる人をみればわかるとおり、思考は止まっています。このような国民を育成し、黙って言うことを聞くような国民にしようというのですから、非常に恐ろしいことなのです。

 憲法「改正」による国防軍創設は、軍事大国化への道、徴兵制度への道。
 そして、国民総貧民化への道です

この記事を筆者のブログで読む
http://inotoru.dtiblog.com/blog-entry-643.html

関連記事・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
2012年版自民党憲法改正案批判~(3)基本的人権の尊重 1/2

http://blogos.com/article/51903/

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え?!英語が話せる様になった?たった3か月で!?


■やめたら終わり

「負けても終わりではないが、
やめてしまったら終わりだ。」


これは、自己啓発界の大家、
ジグ・ジグラーの言葉です。


彼は今でこそ、20世紀最高のスピーカー、
全米屈指のセールスモティベーター等と
言われ、多くの人に影響を与えていますが、
彼にも「負け続けていた」経験があります。

彼は10歳の頃からセールスを始め、
以後25年間にわたり、
様々な商品を売ったのですが、
その全てが成功していた訳ではありません。

実際に彼は、何年も何年も劣等感に悩まされ、
セールスの世界で生き残るのに必死で、
自分の家具や車を手放さなければならない、
そんな状況もありました。


しかし、彼はやめなかったのです。

その年、彼は全米7000人の
セールスパーソンの中で、全米2位に輝きました。
前年には5000位にも入らなかった彼がです。

この違いを生み出したのは何でしょうか?

それは、彼自身の講演会で語られていました。

自身の体験談やエピソードを交えて語られる
その講演会は、「伝説の講演」と言われ、
多くの人に影響を与え続けて来ました。


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