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中国の世界支配計画は始まっている!

中国共産党の「日本をコントロールする方法」

日本は、押せば引く国である。
押すときに口実として使えるものは、歴史認識である。
つまり日本人は、自分の国の歴史も知らない、知らない上に、戦後ひたすら日本が悪かったという戦後体制的な価値観の中に沈み込んでいる。
だからそれを利用すれば必ず日本は引く。押せば引く、叩けばうずくまる。こうして日本を支配することが出来る。
だからそれを利用すれば良いと書いてあります。

私達の国は未来永劫、押されて引いて、叩かれてうずくまる国家であって良いのでしょうか?
と櫻井よしこさんは、日本国民に訴える!

日本人よ 堂々たれ - 櫻井よしこ氏に聞く
http://www.youtube.com/watch?v=VcypjKsM960&feature=related

1995年 オーストラリアを訪問した李鵬(り・ほう)は、豪首相との首脳会談中に、
「日本など20年も経てば地球上から消えてなくなる 」と発言し、物議を醸した。

◆日本という国は、20年後には消えてなくなる。中国 季腸 ◆「大中華マップ」は正真正銘の中華思想の版図

*この地図を見れば、台湾、朝鮮半島、日本といった極東地域だけでなく、ほぼアジア・太平洋地域が中国領土になっています。
中国領になっていないところをみると、軍事大国のアメリカ、ロシアの領土には手を出していないのです。
防衛力を持つことがいかに大切かわかりますね。
憲法9条を守ると言っている人達は、日本と世界の恒久平和を望む人達の気持ちだと思います。かたや世界支配を目論むヤカラに取っては実に都合の良い憲法9条でもあります。始めから共産主義や社会主義の(社会党・共産党・公明党)の背後にはどんな人や団体や国家がついているのか、よく考えなければならない。

後者の団体(日教組、労働組合)や政党(在日国会議員、売国奴国会議員)は反日の愛国心なんてないヤカラであるから、日本国よりも在日韓国、朝鮮、中国人の味方であり、平気で私利私欲のために国を売る、いわば謀反人なのです。

中国とは経済活動のため仲良くしなければいけないと言って、小沢一郎始め民主党員100名が中国を訪問したが、中国皇帝にひれ伏している姿のように見受けられる。既に民主党は中国に従属したことになる。
だから、中国が仮に侵略して来ても、日本列島を実行支配できる体制が取られている。すでに日本国内に在日外国人は100万人近くいるのだから・・・
いまの民主党政権には、侵略者を排除し、国を守るといった考えなんて全く感じられない。ただ白旗を掲げるのみである。

そしてこのように有事となれば「中国国防動員法」が発令される。
日本国内の中国人に対しても、動員令が発令され国防義務によって工作員と化す。
中国で生産拠点を持った日本企業の設備や財産は全て没収される。

これは、映画やドラマの出来事ではない。現実なのです。

中国海軍高官「太平洋分割管理」案 を打診
http://www.youtube.com/watch?annotation_id=annotation_249632&v=V1SDDUS1EyM&src_vid=nxzXFMzey1Y&feature=iv

中国の軍事的方向性
http://www.youtube.com/watch?v=iaG2pG_3WYw&NR=1

【侵略爆進中】4年後には日本は消える!?【中共】
http://www.youtube.com/watch?v=yDCeTQk-3Ts&NR=1

侵略】日本が日本でなくなる時【進行中】
http://www.youtube.com/watch?v=GqHu1SVkWlY&NR=1

「十年以内に日本を核攻撃」と中国軍トップが発言
http://www.youtube.com/watch?v=YP6F8AuiHDM&feature=related

日本を全滅 (本気である)
http://www.youtube.com/watch?v=P4Inhj986AE&NR=1

【石平】「中国国防動員法」と「観光ビザ規制緩和」[桜H22/6/29]
http://www.youtube.com/watch?v=8UmizwwpJ8I

「中国国防動員法」の内容
同法は主に以下の内容を含んでいる。

中国国内で有事が発生した際に、全国人民代表大会常務委員会の決定の下、動員令が発令される
国防義務の対象者は、18歳から60歳の男性と18歳から55歳の女性で、中国国外に住む中国人も対象となる
国務院、中央軍事委員会が動員工作を指導する
個人や組織が持つ物資や生産設備は必要に応じて徴用される
有事の際は、交通、金融、マスコミ、医療機関は必要に応じて政府や軍が管理する。また、中国国内に進出している外資系企業もその対象となる
国防の義務を履行せず、また拒否する者は、罰金または、刑事責任に問われることもある


中国海軍の太平洋進出(1)
http://www.youtube.com/watch?v=UdlUbpMKefk&feature=related

中国海軍の太平洋進出(2)
http://www.youtube.com/watch?v=eoa-CxWaLQU&NR=1

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